情報公開

大阪青山学園における情報公開について

私立学校法第 47 条第 2 項及び本学園寄附行為第 33 条第 2 項に基づき、以下の書類を開示します。

財務書類・報告書等

財務書類（令和元年度）

予算書

予算書（令和元年度）

補正予算書（令和元年度）

中期計画

第 2 次中期計画（修正版）

事業計画書 / 事業報告書

事業計画書（令和 2 年度）
事業報告書（令和元年度）
事業計画書（令和元年度）
事業報告書（平成 30 年度）

学則

寄附行為

学校法人大阪青山学園寄附行為

ガバナンス・コード

学校法人大阪青山学園ガバナンス・コード

役員・教職員・学生に関する情報

役員に関する情報（令和 2 年 4 月 1 日現在）

役員

理事	8 名
評議員	17 名
監事	2 名

教職員に関する情報（令和 2 年 5 月 1 日現在）

		法人部門	大阪青山大学	大阪青山大学短期大学部	合計
専任教員		0 名	72 名	6 名	78 名
職階別員数	教授	0 名	29 名	2 名	31 名
	准教授	0 名	12 名	4 名	16 名
	講師	0 名	15 名	0 名	15 名
	助教	0 名	11 名	0 名	11 名
	助手	0 名	5 名	0 名	5 名
年代別員数	20 代	0 名	0 名	0 名	0 名
	30 代	0 名	11 名	0 名	11 名
	40 代	0 名	18 名	1 名	19 名
	50 代	0 名	22 名	1 名	23 名
	60代	0 名	19 名	4 名	23 名
	70 以上	0 名	2 名	0 名	2 名
教員一人当たりの学生数		0 名	13 名	6 名	―
非常勤教員数		0 名	78 名	24 名	102 名
専任教員と非常勤教員の比率（％）	専任教員	ー	48 ％	20 ％	ー
専任教員と非常勤教員の比率（％）	非常勤教員	ー	52 ％	80 ％	ー
専任職員		1 名	36 名	2 名	39 名

学生に関する情報（令和 2 年 5 月 1 日現在）

	大阪青山大学健康科学部			大阪青山大学短期大学部
	健康栄養学科	子ども教育学科	看護学科	調理製菓学科
入学者数	78 名	84 名	93 名	―
収容定員	320 名	340 名	320 名	60 名
在学者数	276 名	321 名	334 名	34 名
うち社会人	―	―	―	0 名
収容定員充足率	86.3%	94.4%	104.4%	56.7%
卒業者数	73 名	77 名	72	48 名
進学者数	1 名	0 名	1 名	0 名
留年者数	5 名	4 名	6 名	0 名
留学生・海外派遣学生数	0 名	0 名	0 名	1 名

入学に関する基本的な方針

大阪青山大学健康科学部

高い志をもって努力する専門的職業人を育成するため、自立への志強く、向学心豊かで誠実に努力する人を求めます。

健康栄養学科

食（食物と栄養）と健康に興味を持ち、この分野の知識と技術を修得するための強い目的意識を持って学修をやり通せる人
管理栄養士の資格を取り、社会に貢献し、活躍したい人
学修に必要な化学および生物の基礎学力を持っている人

子ども教育学科

子どもの心身の成長・発達に関心のある人
保育・子ども福祉・教育のいずれかに専門職として従事しようと思う人
協調とチャレンジの精神があり、粘り強く学修に取り組める人

看護学科

看護の対象である人を理解し、看護を実践するにあたっては、他の学問の知識が基盤になる。また看護学は個々の看護職がその学問的発展を担っていかねばならない。看護実践場面では、思いやりや誠実さをもってコミュニケーションや対人関係を発展させる能力も求められる。看護学を学ぶためには、主体的に学ぶ姿勢と日々の学習習慣を身につけている必要がある。特に国語、英語、数学、理科は看護学を学習・理解するうえで基礎的能力となる。
以上を踏まえ、本学科で求めるのは以下のような人材である。

他者と誠実に関わることができる人
人間関係を構築し、発展させることができる人
社会の一員としての自覚と責任感のある人
高等学校までの学習内容を理解しており、日々の学習習慣が身についている人
将来、生涯にわたって自己の看護を発展させ、看護学の発展に寄与する熱意のある人

大阪青山大学短期大学部

本学の建学の精神および教育方針をよく理解し、学修への意欲を持ち、真摯に努力をしようとする人を求めます。

調理製菓学科

暮らしに楽しさや幸せをもたらす「食」に興味がある人〈関心・意欲〉
ー具体的には
① 世界の料理とお菓子に関心がある人
②おいしいもの、美しいものを自ら創ってみたい人
③料理やお菓子・パン作りを楽しみながらその奥深さを知りたい人
「食」に関する学びを深めるために必要な基礎学力を備えている人〈知識・理解〉
ホスピタリティーを大切にし、人の気持ちを思いやることのできる人〈態度〉

大学等における修学の支援に関する法律に基づく情報の公表

大学等における修学の支援に関する法律第７条第１項の確認に係る申請書

令和 2 年 4 月より、大学等における修学の支援に関する法律に基づき、「給付型奨学金」と「授業料等減免」の支援が受けられる新制度が開始されました。
本学は下記により機関要件の確認申請を行い、高等教育の修学支援新制度の対象機関として認定されています

■ 期間要件の更新確認申請書（令和 2 年 6 月 19 日申請、9 月 11 日確認）

■ 期間要件の確認申請書（令和元年 7 月 17 日申請、9 月 20 日確認）

■ 高等教育の修学支援新制度（http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/hutankeigen/index.htm [外部サイト]）
■ 高等教育の修学支援新制度の対象機関（http://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/hutankeigen/1420041.htm [外部サイト]）

就職者数及び卒業後の進路（主な就職分野・具体的な就職先等）

2020 年 3 月卒業生実績

教員の養成の状況

教員の養成の状況
一. 教員の養成の目標及び当該目標を達成するための計画に関すること
二. 教員の養成に係る組織及び教員の数、各教員が有する学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目に関すること
三. 教員の養成に係る授業科目、授業ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること
四. 卒業者の教員免許状の取得の状況に関すること
五. 卒業者の教員への就職の状況に関すること
六. 教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組に関すること

認証評価結果及び自己点検評価

認証評価結果について

認証評価（第三者評価とは）／平成24年3月

2004 年 4 月 1 日から、すべての大学・短期大学は、その教育研究水準の向上に資するため、教育研究、組織運営及び施設設備等の総合的な状況に関し、政令で定める期間（7 年以内）に一度、文部科学大臣に認められた認証評価機関による評価を受けることが義務付けられました。

認証評価（大学）

大阪青山大学は、公益財団法人日本高等教育評価機構による平成 29 年度大学機関別認評価を受審し、「日本高等教育評価機構が定める大学評価基準に適合している」と認定されました。
本学では、今回の評価結果を踏まえ、建学の精神に基づく教育、研究、社会貢献活動等の更なる充実に努めてまいります。

日本高等教育評価機構による評価結果及び自己点検評価書

認証評価（短期大学部）

大阪青山大学短期大学部は、2016（平成 28）年度、財団法人短期大学基準協会による認証評価を受け、2017 年 3 月 13 日付けで「適格」と認定されました。

短期大学基準協会による機関別評価結果及び自己点検・評価報告書

機関別評価結果
自己点検評価報告書
令和元年度機関別評価結果（令和 2 年 3 月 17 日）機関別評価結果
機関別評価結果